こんにちは、キャル株式会社のげんた（@genta_cal）です。
ITエンジニアの確保が思うように進まず、「正社員として採用した方が良いのか？」もしくは「人材派遣を利用すべきか？」とお悩みの人事・採用担当者さまも多いことでしょう。
そんな人にこそお読みいただきたい記事なのですが、結論から言うと…
「ITエンジニアが不足している際は、人材派遣の活用は大いにあり！」です。
ITエンジニア派遣は、企業が必要としている期間・職種に応じて即戦力人材を活用できるサービスです。しかし、メリットだけでなくデメリットや契約時の注意点やスタッフ管理の方法なども理解しておくことが重要です。
本記事では、人事・採用ご担当者さま向けに、ITエンジニア派遣の基礎知識から派遣社員と正社員の違い、活用事例や派遣可能な職種、おすすめ派遣会社15社の比較、導入の流れ、よくある質問まで網羅的に解説します。ぜひご一読ください。
ITエンジニア派遣とは？企業の人事・採用担当者向けに基礎情報を解説
はじめに、ITエンジニア派遣の仕組みや人事・採用担当者さまが知っておくべき派遣の特徴など、基本的な仕組みを解説します。
詳しくご存知ない人やうろ覚えの人はしっかり確認しておきましょう。
人事・採用担当者が知っておくべきITエンジニア派遣の特徴
ITエンジニア派遣は、派遣会社と雇用契約を結んでいるエンジニアに、派遣先企業（自社）のオフィスや職場で業務をしてもらう仕組みです。
システムやサーバー、Web関連、運用や監視など、必要な期間内、派遣社員として働いてもらえます。
給与支払いや各種社会保険などの福利厚生、採用や教育は主に派遣会社がおこない、派遣先企業は現場での業務管理に関することがメインです。
業務の進め方や日々の指示出しといった指揮命令は派遣先企業がおこなうため、正社員と近い感覚で働かせられる点が派遣の特徴です。
企業側にとって最大のメリットとも言えるのが、「教育コストを抑え即戦力を確保できる」点になります。
昨今はIT業界での人材不足が続き、どの業界においてもITエンジニアの確保は急務とも言えます。その中で、自社のプロジェクトにマッチしたスキル豊富な派遣エンジニアが短期間で確保でき、実際に現場で活躍してくれることが、企業にとってはプロジェクト成功を目指す上でも重要なのです。
派遣会社・派遣社員（エンジニア）・派遣先企業の三者関係をしっかり理解しておくことで、企業側は雇用リスクを抑えつつ、必要な人材を柔軟に活用しやすくなるでしょう。
ITエンジニア派遣サービスを導入するメリット
前項では、ITエンジニアの基本情報をご紹介しました。
続いては、企業がITエンジニア派遣サービスを導入するメリットを3つご紹介します。
- 採用・求人管理・募集コストを抑えられる
- 経験・スキルを持つ即戦力エンジニアが見つかりやすい
- 導入やリリース遅れを防ぎやすい
一つずつ解説します。
メリット1．採用・求人管理・募集コストを抑えられる
ITエンジニア派遣サービスを導入する一つ目のメリットが、採用・求人管理・募集コストを抑えられる点です。
自社で人材を募集する場合、求人票の作成⇒求人掲載⇒応募対応⇒面接など、人事担当者の負担が大きくなります。
一方、派遣サービスであれば、派遣会社にあらかじめ登録されたエンジニアの中から条件に適した人材を提案・紹介してもらえるため、求人にかかる工数を削減でき、早ければ2～3日で人材確保が可能です。
雇用契約や採用業務全般を派遣会社に任せられることで、企業の担当者は本来注力すべき業務に集中できます。採用業務に時間やコストをかけられない企業にとって、派遣サービスの活用は魅力と言えるでしょう。
メリット2．経験・スキルを持つ即戦力エンジニアが見つかりやすい
メリットの二つ目は、経験やスキルを持つ即戦力人材を探しやすい点です。
派遣会社には、各種プログラミングやアプリ開発、セキュリティなど専門分野に関する知識や技術を取得したスタッフが多数登録されています。
自社で雇用する場合は研修や教育が必要になるケースもありますが、派遣であれば業務に関連する経験を持つ人材を必要なタイミングで活用できるのです。
そのため、「あれを任せたいけど人がいない…」という場合も、条件に合うエンジニアを効率良く探せるため、プロジェクト成功の可能性を高められるでしょう。
メリット3．導入やリリース遅れを防ぎやすい
メリットの三つ目は、サービスや製品の導入・リリース遅れを防ぎやすくなる点です。
新ツールのスタートやアプリの提供など、システム開発の現場では、予定どおりにプロジェクトを進めるための人員を確保できるかが重要です。自社採用に時間がかかると、販売開始や導入時期が後ろ倒しになるケースも少なくありません。
ITエンジニア派遣サービスを活用することで、必要なタイミングで即戦力を補充でき、開発体制を安定させることが可能になります。
そのため、派遣サービスを活用することで、事業計画に沿ったスムーズなプロジェクト推進を実現しやすくなるでしょう。
ITエンジニア派遣サービスのデメリットと企業が注意すべき点
メリットの把握だけでなく、デメリットも知っておくことが派遣サービスを有効活用する上で大切です。
ここでは、デメリットを3つお伝えしますので、しっかりと確認しておきましょう。
- スキル評価や経験差によるミスマッチ
- 社内ナレッジ・ノウハウ蓄積の課題
- 契約範囲外の依頼は不可で契約違反になる
それでは一つずつ解説します。
デメリット1．スキル評価や経験差によるミスマッチ
デメリットの一つ目は、経験やスキルのミスマッチです。
ITエンジニアは即戦力として期待される一方で、得意分野や実務経験の深さは人によって異なります。そのため、必要スキルが曖昧なまま受け入れてしまった場合、「想定していたスキルレベルと違う」や「自社業務に合わない」といったミスマッチが生じやすくなります。
こうしたミスマッチを防ぐためには、業務内容や必要な経験、任せたい役割を事前に整理し、人事と現場が連携して派遣会社へ正確に共有することが重要です。事前確認を徹底することで、派遣活用の成功率はが高まるでしょう。
デメリット2．社内ナレッジ・ノウハウ蓄積の課題
二つ目のデメリットとして、社内ナレッジやノウハウが自社に蓄積しにくい点が挙げられます。
派遣の場合は一定期間での就業がほとんどのため、業務の取り扱いやシステムの理解が個人に留まり、社内に共有されないまま契約終了を迎えるケースも少なくありません。
特に、長期運用を見据えたシステムでは情報共有が重要なポイントです。
対策としては、業務手順や設計内容をしっかりドキュメント化し、社内で共有する体制を整えることが大切です。派遣社員任せにせず、自社主導で管理することで、派遣サービスの効果を最大化できます。
デメリット3．契約範囲外の依頼は不可で契約違反になる
デメリットの三つ目は、契約範囲外の業務を依頼すると契約違反になる点です。
派遣契約では、担当する業務内容の詳細や就業条件などがあらかじめ明確に定められています。そのため、契約時に取り決めていない業務や作業を依頼してしまうと、トラブルにつながる可能性があります。
特に業務が増えやすいプロジェクトでは、依頼範囲の調整をしないまま進めてしまいがちです。こうした事態を防ぐには、業務変更が生じた際に派遣会社と派遣社員の双方に相談・確認をし、契約を見直すことが必要です。
事前調整を徹底することで、安心して派遣サービスを活用できるでしょう。
なお、「IT人材不足の救世主【人材派遣】とは？メリット・デメリットを仕組みとあわせわかりやすく解説」では、ITエンジニア派遣の特徴やメリット・デメリットを詳しく解説しています。
あわせてご参考にしてください。
ITエンジニア不足の対策は派遣活用・正社員雇用のどちらが良いか？
ここまでは、企業がITエンジニアの派遣サービスを導入するメリット・デメリットを3つずつご紹介しました。
多くの企業さまで正社員雇用をされていると思いますが、派遣サービスを導入するのと正社員雇用とではどんな違いがあるかご存じでしょうか？
また、「自社にはどっちが合っているの？」と考えている人事・採用担当者の人もいらっしゃると思いますので、あわせて解説いたします。
派遣社員と正社員の違いを比較
派遣社員は、派遣会社と派遣社員が雇用契約を結び、企業（自社）は時給ベースで必要な期間だけ人材の活用が可能です。雇用や労務管理は雇用主である派遣会社が担います。
正社員は長期的な戦力として育成でき、会社の成長やプロジェクトに合わせ柔軟に働いてもらえるのが利点です。基本的には月給制で、雇用や労務管理は雇用主がおこないます。
両者の違いを表にまとめましたので、ご参考にしてください。
| 比較項目 | 派遣社員 | 正社員 |
| 雇用形態 | 派遣会社が派遣社員を雇用 | 自社が直接雇用 |
| 給与体系 | 基本的に時給制 | 月給または年収制 |
| 福利厚生 | 派遣会社が支給 | 自社が支給 |
| 活用期間 | 期間限定・調整しやすい | 長期・フルタイム前提 |
自社には派遣社員と正社員のどちらが合っている？
ITエンジニアを派遣社員と正社員のどちらで採用すべきかは、自社の事業フェーズや人材戦略によって選ぶことが重要です。
短期間のプロジェクトや、特定スキルが必要な場合は派遣が向いています。必要な期間だけ即戦力を確保できるため、採用リスクを抑えたい企業に適しています。
一方、長期的なプロジェクトや、システムを内製化したい、自社の業務理解を深めながら人材を育成したい、などの場合は正社員が向いています。安定した体制づくりを重視するなら正社員を選ぶのが理想的です。
このように目的を整理することで、自社にとって最適な人材活用の方法が明確になるでしょう。
ITエンジニア派遣サービスの活用事例｜開発・設計・運用・保守など多数あり
前項では、ITエンジニア不足を解決する上で、派遣サービスの活用か正社員雇用のどちらが合っているのかについて解説しました。
続いては、ITエンジニア派遣サービスの活用事例をご紹介します。
システム開発、運用・保守、社内SEなど、会社によってITエンジニア派遣サービスを利用する目的は異なりますので、自社の課題に似たケースを参考にしてください。
システム開発・ソフトウェア設計の事例
ITエンジニア派遣サービスは、製品開発に伴うシステム開発やソフトウェア設計の現場で多く活用されています。
例えば、新規サービス立ち上げ時にサーバー構築やクラウド環境の設計が必要になり、派遣サービスを活用してネットワークエンジニアを増員するケースがあります。社内リソースだけでは対応が難しい機能開発や、アプリやスマホ向けコンテンツの拡張にも柔軟に対応可能です。
ITエンジニア派遣サービスを活用することで、開発スピードを維持しながら品質を確保でき、企業は必要な工程だけを効率よく補強できます。事前に派遣サービスの活用を想定しておくことで、急な開発ニーズにもスムーズに対応できる体制を構築できるでしょう。
運用・保守・テスト部門での導入事例
ITエンジニア派遣サービスは、運用・保守・テスト部門でも効果的に活用されています。
システム更新や日常的な保守、サーバーやネットワークの監視など、運用業務は継続的な人手が必要で業務量は時期によって変動しがちです。
ITエンジニア派遣サービスを活用することで、テスト工程や運用フォローを柔軟に補強でき、社内負担を軽減できます。
特に新しい環境への移行時やトラブル発生時には、即戦力を確保できる点が大きな利点です。人事担当者が派遣サービスの活用を検討しておくことで、安定したシステム体制を構築しやすくなります。
社内SE・情シス部門の派遣活用事例
ITエンジニア派遣サービスは、社内SEや情シス部門でも多く導入されています。
派遣社員のSEが自社オフィスでテクニカルサポートを担当し、社員からの質問や相談に対応することで、現場の負担を軽減できます。
PCやOA機器の設定、各種システム操作のガイド、ソフトのダウンロード対応など、一般的な業務を派遣社員に任せるケースも少なくありません。
基本的な対応要員をデスク担当として置くことで、正社員はセキュリティ強化や体制構築といったコア業務に関わることができます。派遣サービスの活用によって、社内サポート体制を整えやすい点も魅力と言えるでしょう。
ITエンジニアの派遣が可能な職種・種類・業務一覧
ここまではITエンジニア派遣サービスの成功事例をご紹介しました。
続いては、ITエンジニアの派遣が可能な職種について、業務内容の例と主な職種を解説します。
Webサイト制作・システム開発・設計
ITエンジニア派遣サービスは、Webサイト制作やシステム開発・設計など幅広い業務で活用可能です。
特に、製造部門や建設業界では、製品管理システムやDX推進を目的としたWeb開発の需要が高い傾向にあります。CADデータと連携する設計支援システムや業務効率化ツールなど、専門性の高い分野でも派遣サービスが活躍します。
自社でエンジニアを抱えず必要な期間にスキルを補えるため、部門単位で柔軟に導入しやすく、開発内容に応じて職種を選ぶことで無理のない体制構築を進められるでしょう。
| 業務／依頼内容の例 | 主な職種 |
| Webサイト制作・改修 | Webエンジニア |
| 業務システム開発（DX推進） | システムエンジニア |
| 製品管理・製造系システム設計 | システムエンジニア／アプリケーションエンジニア |
| CAD連携システム開発 | システムエンジニア／組み込み系エンジニア |
| 建設業向け業務支援ツール開発 | Webエンジニア／システムエンジニア |
ネットワーク・構築・運用・監視
ネットワークの構築から運用・監視まで幅広い業務においても、ITエンジニア派遣サービスは活用できます。
クラウド環境やサーバーの設計・設定を任せることで、安定したIT基盤を短期間で整えられます。既存システムの増設や移行、24時間体制の監視業務など、業務量に応じて柔軟にエンジニアの調整ができる点も魅力です。
自社の課題に合わせて、手助けが必要な工程のみを切り出して依頼できるため、無駄も省けるでしょう。
| 業務／依頼内容の例 | 主な職種 |
| ネットワーク・サーバー構築 | ネットワークエンジニア |
| クラウド環境の設計・移行 | インフラエンジニア |
| サーバー運用・保守 | インフラエンジニア |
| システム監視・障害対応 | 運用監視エンジニア |
社内SE・情報システム・管理・保守
ITエンジニア派遣サービスは、社内SEや情報システム部門に関わる管理・保守業務でも活用可能です。
社内SEに業務システム・PC・ネットワークなどの管理を任せることで、情報システム担当者の負担軽減にもつながります。社内で扱うデータの管理やアクセス権限の設定、セキュリティ対策など、慎重な取り扱いが求められる業務も、経験豊富なITエンジニアを活用することで、安心して任せられます。
自社の体制やITリソースに応じて必要な業務に絞って依頼できるため、効率的な運用が叶うでしょう。
| 業務／依頼内容の例 | 主な職種 |
| 社内システム管理・保守 | 社内SE |
| データ管理・運用 | 社内SE |
| 外部ベンダーとの調整 | 社内SE |
| セキュリティ・権限管理 | 情報システム担当 |
ITエンジニア派遣におすすめの派遣会社15社を比較
前項では、ITエンジニア派遣が可能な主な職種をご紹介しました。
続いては、数ある人材派遣会社の中からITエンジニア派遣に対応している15社をピックアップし、スタッフ数・対応可能な業務領域・拠点を一覧でご紹介します。
派遣会社選びのポイントも合わせて解説しますので、派遣会社選びでお悩みの人事・採用ご担当者さまはぜひご参考にしてください。
派遣会社選びのポイントは、スタッフ数・業務領域・拠点
派遣会社を選ぶ際、「大手で会社名を聞いたことがあるから！」などの安易な理由で選んではいけません。
以下の3つにポイントを置いて選ぶようにしましょう。
- 登録スタッフ数の多さ
- 対応可能業務の範囲
- 拠点や対応エリア
一つずつ解説します。
登録スタッフ数の多さ
派遣会社を選ぶ際の一つ目のポイントは登録スタッフ数です。
スタッフ数が多い会社ほど職種や技術分野の幅が広く、案件やプロジェクトに適した人材が見つかりやすい傾向があります。特に、大手企業向けのプロジェクトや複数名が必要な場合は、人材供給力は重要な判断材料です。
また、数だけでなく自社のプロジェクトに合ったエンジニアが在籍しているかの確認も必要です。条件に合う人材を安定して提案してもらえるか、という視点で派遣会社を選ぶようにしましょう。
対応可能業務の範囲
派遣会社によって得意な業務領域が異なるケースがありますので、システム開発・インフラ・ネットワーク・社内SEなど、対応可能な職種や技術分野を事前に確認しましょう。
業務領域が自社の現場と合っていない場合には、ミスマッチが起きやすくなります。
IT系に特化した派遣会社を選ぶことで、専門性の高い人材や即戦力を探しやすいです。自社がどの業務を任せたいのかを整理しその分野に強い派遣会社を選ぶことが、派遣サービスの活用を成功させる上でのポイントと言えます。
拠点や対応エリア
派遣会社の拠点数や対応エリアの広さも選ぶ際には重要です。
自社のオフィスや就業先の地域に拠点がある派遣会社であれば、急な調整やフォローをしてもらいやすく安心です。
全国展開する大手派遣会社はエリア対応力が高く、複数の拠点を持つ企業にも向いています。一方で、地域密着型の派遣会社はそのエリア特有の人材事情に詳しい点が強みです。
勤務地や条件にマッチした派遣会社を選ぶことで、スムーズに人材を確保できるでしょう。
これらのスタッフ数・業務領域・拠点を踏まえた上で、以下の派遣会社15社一覧表を確認してみてください。
比較・検討することで、自社に合った派遣会社を見つけやすくなると思います。
| 会社名 | スタッフ数 | 主な業務領域 | 主な拠点 |
| マンパワーグループ | 約68万人以上 | ITエンジニア全般／インフラ／開発／運用 | 47都道府県 |
| パーソルクロステクノロジー | 約11,000人 | システム開発／インフラ／セキュリティ | 北海道、東京都、石川県、愛知県、福岡県 |
| リクルートスタッフィング | 約110万人 | システムエンジニア／CADオペレーター | 千葉県、東京都、大阪府、兵庫県、京都府 |
| スタッフサービス | 約120万人 | プログラマー／テスト／Webデザイナー | 千葉県、埼玉県、東京都、神奈川県、愛知県 |
| アデコ | 34,000人以上 （就業者数） |
Webデザイナー／コーディング | 岩手県、東京都、茨城県、石川県、静岡県 |
| キャル | 3,000人以上 | ITエンジニア全般 | 宮城県、東京都、大阪府、広島県、福岡県 |
| メイテックキャスト | 約26,000人 | 設計開発／設計補助／テクニカルサポート | 東京都、長野県、静岡県、愛知県、大阪府 |
| テクノプロ・エンジニアリング | 約28,500人 | ネットワーク／制御・組込／電気・電子 | 茨城県、東京都、群馬県、兵庫県、広島県 |
| BREXA TechnoBREXA Technologylogy | 約19,000人 | システム設計／開発／運用／インフラ | 山形県、東京都、三重県、滋賀県、長崎県 |
| アスパーク | 約3,000人 | サーバー／Webシステム／ネットワーク | 東京都、長野県、富山県、京都府、岡山県 |
| アクサス | 約800人以上 | 開発／インフラ／機械・電子回路設計 | 東京都、愛知県、大阪府、広島県、福岡県 |
| レバテック | 45万人以上 | インフラ／テスト／サーバー／社内SE | 北海道、東京都、愛知県、広島県、福岡県 |
| オープンアップITエンジニア | 約5,300人以上 | インフラ／ネットワーク／サーバー | 東京都、愛知県、大阪府、福岡県 |
| パソナ | 約40万人 | ソフトウェア開発／システム運用／バグ修正 | 岩手県、東京都、岐阜県、山口県、大分県 |
| アヴァンティスタッフ | 約10万人 | 運用管理・保守／ヘルプデスク／設計 | 東京都、神奈川県、愛知県、大阪府 |
東京・大阪など主要都市でのおすすめ派遣会社
15社を一覧でご紹介しましたが、「実際にどこの派遣会社がおすすめのなの？」とお悩みの担当者さまもいらっしゃると思います。
そんな人のために、ここでは主要都市でおすすめの派遣会社をまとめた記事をご紹介いたします。
記事内では、
- ITエンジニアに特化・おすすめの派遣会社
- さまざまな職種に対応可能な総合系派遣会社
- オフィスワーク系に強い派遣会社
- 研修や育成にも注力している派遣会社
- キャリアコンサルタントがサポートを実施している派遣会社
- 紹介予定派遣にも対応している派遣会社
など、カテゴリーに分けて派遣会社をご紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
ITエンジニア派遣サービスを導入するまでの流れと契約やスタッフの管理方法
ここまでは、おすすめの派遣会社15社や、主要都市でおすすめの派遣会社に関する記事をご紹介しました。
続いては、派遣会社を選んでから派遣社員を受け入れるまでの流れを解説します。
派遣会社選定から契約・受け入れまでの流れ
派遣会社を選んでから派遣社員の受け入れまでの流れは以下の通りです。
- 派遣会社の選定・比較
- 業務内容・条件の整理
- 人材の紹介・選定
- 契約内容の確認・書類手続き
- 派遣開始・受け入れ準備
一つずつ解説いたします。
流れ1．派遣会社の選定・比較
まずは、登録スタッフ数や対応職種などをもとに派遣会社を選定します。
担当営業の対応力や、派遣会社の教育体制や実績なども比較し、調整のしやすさも確認することで、活用後のトラブルを防ぎやすくなります。
流れ2．業務内容・条件の整理
次に、任せたい業務や必要スキル、勤務時間などを明確にしましょう。
事前に必要スキルや条件を整理しておくことで、派遣会社との認識ズレを防ぎ、派遣社員の受け入れもスムーズになります。
流れ3．人材の紹介・選定
依頼後、派遣会社から案件にマッチしたエンジニアが提案・紹介されます。
経験やスキルを確認し、必要に応じて業務内容の調整をおこないましょう。顔合わせをすることで受け入れ後のミスマッチも防ぎやすくなります。
流れ4．契約内容の確認・書類手続き
受け入れる人材が決まったら、派遣契約を締結し、業務範囲や期間、指揮命令系統を明確にします。
書類の確認は特に重要です。契約違反を防ぐためにも、派遣会社の担当者と細かくすり合わせをしましょう。
流れ5．派遣開始・受け入れ準備
最後は、受け入れ開始に合わせて、社内ルールの共有などの受け入れ準備です。
職場環境の調整や、必要なアカウントや支給物（IDカードなど）を準備することで、エンジニアが安心して業務をスタートできるでしょう。
なお、人材派遣を利用する際の流れについては「人材派遣を利用する際の具体的な流れは？ 求人企業側、求職者側それぞれの流れや契約内容、注意点などを解説」でご紹介しています。
要件定義・スキル・職種の整理
ここまでは、派遣会社の選定から受け入れまでの流れを解説しました。
次は、依頼する際に必要な「要件定義」「スキル」「職種」の整理方法をご紹介します。
要件定義の整理
まずは要件定義を明確にすることが重要です。
どの業務を、どの期間、どの工程まで任せたいのかを整理しないと、現場で認識のズレが生じやすくなります。
派遣社員は正社員のようにすべての仕事を柔軟に依頼できるわけではなく、契約に基づいた業務範囲が前提です。そのため、現場の担当者と上手く連携し、派遣会社とも要件定義を共有して、スムーズな受け入れとトラブル防止に努めましょう。
必要スキルの整理
次に重要なのが、求めるスキルの整理です。
使用する言語やツール、システム規模、運用経験の有無などを具体化することで、マッチ度が高いエンジニアを紹介してもらいやすくなります。求めるスキルが曖昧だと、現場でのミスマッチが起こりやすく、期待した成果が得られない可能性があります。
現場の実情を踏まえ、必須スキルとあれば望ましいスキルを分けて整理し、派遣会社と認識を揃えることが重要です。
職種の整理
依頼したい職種の整理も重要です。
開発エンジニア、インフラ、社内SEなど、職種によって役割や担当範囲は大きく異なります。正社員の代替として幅広い業務を任せるのではなく、職種ごとの役割を整理し、現場で必要としている業務に絞ることがポイントです。
職種を明確にすることで派遣会社からの提案精度も高まり、自社にマッチした派遣サービスの導入イメージも具体的になります。
就業開始後の管理・評価・対応方法
続いては、派遣社員が働き始めての管理・評価・対応方法をご紹介します。
安心・安定して働いてもらうためにもぜひご確認ください。
管理方法｜派遣社員が安心して働ける環境づくり
派遣社員の管理においては、業務進捗と就業環境の両面を意識することが重要です。
日々のタスク管理は現場担当者がおこない、人事は勤怠や契約条件の順守を確認します。自社のルールやセキュリティ方針は就業開始時に共有し、必要最低限の研修を実施することで、派遣社員も安心して業務に集中できるでしょう。
派遣会社とも定期的に情報共有をおこなうことで、トラブルの早期発見につながります。
評価方法｜派遣社員の成果を正しく把握する
派遣社員の評価は、正社員と同様の人事評価ではなく、契約内容に基づく業務成果や勤務態度を軸におこないます。
自社が求める役割や期待値を事前に明確にし、達成度を定期的に確認することがポイントです。評価内容は派遣会社へフィードバックすることで、派遣社員の活躍につながり、次回の人材提案にもつながります。
対応方法｜課題やトラブルが起きた場合の進め方
業務上の課題やミスマッチが発生した場合は、派遣社員本人とだけでなく派遣会社とも連携して対応しましょう。
自社だけで抱え込まず、業務調整や研修など現実的な改善策を検討することが重要です。早めに対応することで派遣社員の不安を軽減し、結果的にプロジェクトの安定運用につながりますので、冷静に対応するようにしましょう。
ITエンジニア派遣に関するよくある質問
前項では、派遣会社を選んでから派遣社員を受け入れるまでの流れを解説いたしました。
最後はITエンジニア派遣に関するよくある質問を5つご紹介します。
似たお悩みをお持ちの人事・採用担当者さまもいらっしゃると思いますので、ぜひご参考にしてください。
Q1．受け入れ前に面接できますか？
ITエンジニア派遣では、受け入れ前の「面接」は労働者派遣法により原則禁止されています。
派遣社員との雇用関係は派遣会社にあるため、採用を前提とした評価や合否判断がおこなえません。ただし、業務内容や就業環境の確認を目的とする「顔合わせ」は実施可能です。
顔合わせでは、自社の業務範囲・期待する役割・体制などを説明し、スキルや経験の確認ができます。派遣サービスの仕組みを事前に理解しておくことで、安心して活用できるでしょう。
Q2．受け入れるにあたって禁止事項はありますか？
ITエンジニア派遣を受け入れるにあたって、契約で定めた業務内容以外の作業を依頼することはできません。
現場の担当者（指揮命令者）が独自の判断で業務を追加したり、方法を大きく変更したりすると契約違反になる可能性があります。また、建設業務や弁護士など、労働者派遣法で派遣禁止されている職種もあります。
依頼や指示の方法に迷った場合は、必ず派遣会社へ相談し調整することが重要です。ルールを理解した運用が、安心した派遣活用につながるでしょう。
Q3．派遣会社は何社とも契約して良いのですか？
複数の派遣会社と契約することは何ら問題ありません。
自社の採用方針や案件内容に応じて、柔軟に派遣会社を選ぶ方法が有効です。
例えば、開発やインフラなど専門分野ごとに強みを持つ派遣会社を使い分けることで、短期・長期や時短案件にも合った人材を探しやすくなります。
相性の良いパートナーを見つけるには比較検討も重要ですので、複数の派遣会社と関係構築をしておくことで人材確保もスムーズにおこなえるでしょう。
Q4．契約期間はどうやって決めるの？延長はできる？
ITエンジニアの派遣契約期間は、業務内容やプロジェクトの進行状況に応じて決めるのが一般的です。
短期の開発支援やスポット対応から長期のシステム運用まで、柔軟に設定できます。
契約期間や延長については、派遣会社・派遣社員・就業先（自社）の三者で事前に相談し、合意に至る必要があります。
業務が継続する場合は、状況を見ながら契約更新をおこなうことで安定した体制を維持できますので、早めに相談や調整を進めておくと良いでしょう。
Q5．派遣社員を正社員に登用することは可能ですか？
派遣社員を正社員に登用することは可能です。
代表的なのが紹介予定派遣で、直接雇用を前提とし一定期間（最大6ヶ月）は派遣社員として働いてもらい、その後、双方の合意によって直接雇用へ切り替えることが可能です。
紹介予定派遣では例外的に面接が認められており、自社の採用方針に沿った判断がしやすくなります。実際の業務を通じてスキルや適性を確認できるため、ミスマッチを防ぎやすい点も大きいです。
紹介予定派遣については、「【2025年版】紹介予定派遣とは？通常の人材派遣との違いや仕組みや正社員化のコツをわかりやすく解説！紹介予定派遣のメリット・デメリットもあわせて解説！！」で詳しく解説しています。ぜひご参考にしてください。
ITエンジニア派遣のまとめ
今回は、企業の人事・採用担当者さまに向けてITエンジニア派遣について解説しました。
ITエンジニア派遣は、採用課題を柔軟に解決できる人材活用の手段です。
即戦力のエンジニアを必要期間だけ活用できる点が最大のメリットであり、開発・設計・運用・保守など幅広い業務で活用事例があります。
一方で、契約範囲や派遣ルールへの理解不足によるリスクもあるため注意が必要です。
派遣社員の受け入れと正社員雇用どちらにもメリット・デメリットがあるため、違いや特徴をしっかり把握し、自社に合った雇用形態を選ぶことが重要です。
今回ご紹介した、対応可能な職種や業務一覧、派遣会社比較、導入の流れや管理方法などを理解していただくことで、導入イメージがより具体化するのではないでしょうか。
ITエンジニアの確保に悩む企業の人事・採用担当者さまにとって、この記事がご参考になったら嬉しいです。
ITエンジニア派遣に関してはキャルにお任せください！
トータルアウトソーシングで、お客さまのニーズに柔軟にお応えできることがキャルの強みです。
- すぐにでも参画してくれるエンジニアが欲しい
- 人材派遣を利用したいが単価を抑えたい
- 大規模プロジェクト推進のため、大人数を派遣してほしい
- 1週間だけの短期プロジェクトをお任せしたい
などなど、当社では多くの企業さまのお悩みを解決してきました。
また、当社にて受託開発を請け負うことも可能です。
人材獲得競争が激化している昨今、変化する人材ニーズに柔軟にお応えし、すべての企業さまの事業を推進すべく、人的資源の面からサポートして参ります。
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