みなさんこんにちは。キャル株式会社のげんた（@genta_cal）です。
この記事をご覧いただいているということは、エンジニア不足をどうにか解決したいと思っている採用担当者さまでしょうか？
「求人を出してもエンジニアがなかなか集まらない」
「自社にマッチしたスキルを持っている人材が見つからない」
「採用活動を続けているものの、エンジニア不足が解消できない」
などと、頭を抱えていると思います。
その原因を整理し、国内の市場動向や採用情報を確認することが、人材確保の戦略を考える第一歩です。
昨今、メーカー・サービス・商社・流通・金融など、どの業界においてもIT化やDX推進は加速し、エンジニアの需要は高まる一方です。しかし、エンジニアをはじめとするIT人材が確保できていない企業は少なくありません。
では、なぜエンジニア不足が起きているのでしょう？また、人材不足を解消するためには、企業はどのような対策を講じる必要があるのでしょうか？
本記事では、エンジニア不足の概要やIT人材不足が起こる理由、企業に与える影響を解説します。さらに、人材を確保するための具体的な対策や採用のポイント、よくある質問もご紹介します。
自社のエンジニア不足を解決させるためのヒントとして、ぜひご参考になさってください。
エンジニア不足の現状とIT人材不足の実態を解説
そもそも、エンジニア不足はなぜ起こっているのでしょうか？
背景には、IT需要の拡大や少子高齢化、求められるスキルの高度化など、さまざまな要因があります。また、エンジニア不足の定義を正しく理解するには、不足人数だけでなく、職種ごとに求めるスキルや業務内容との違いを把握することが重要です。
ここでは、エンジニア不足が深刻化している背景や、「不足は嘘」と言われる理由、特に人材不足が深刻な業界・職種をご紹介し、自社の採用・人材確保に向けた対策のポイントを整理します。
エンジニア不足が深刻化している背景
エンジニア不足が深刻化している背景には、「日本国内での少子高齢化による労働人口の減少」や、「デジタル技術の進歩やAIをはじめとした最新技術の急速な普及」があります。
人材供給の変化とデジタル化の高まりが同時に起きており、その結果、優秀なIT人材の確保がより困難になり企業間の採用競争も年々強まっているのです。
出典元：経済産業省「IT人材の需給調査」
将来の人材需要を予測する際、数値だけでなく複数のシナリオを確認する必要があります。人材不足が見込まれる領域を把握することで、早期の育成や採用計画を立てやすくなるのです。
経済産業省が公開している「IT人材の需給調査」では、2018年時点ですでに約22万人の需給ギャップがあり、2030年には約16万人〜約79万人が不足する可能性が試算されています。
こちらはあくまで、将来のシナリオに基づく試算で現在の不足人数を示すわけではありませんが、経済産業省はデジタル人材の育成やスキル標準の整備を進めていることを「デジタルスキル標準 （METI/経済産業省）」で公表しています。
先端技術を扱える人材の需要は高く、ビッグデータやAIなどの領域でも現代のエンジニアはスキルの向上が必要です。実際に、近年はAIやクラウドといった新しい技術の導入が加速し、企業に求められるスキルも変化しています。
従来の業務だけでなく、最新技術を活用できる“即戦力人材”への求人倍率が高まる中、企業が求めるスキルと人材のスキルの差“スキルギャップ”も課題です。そのため、ツールの導入事例を参考に業務を効率化したり、手間がかかっている業務を削減したり、社員のスキルアップを進めることも重要になります。
「IT人材自体が少ないから採用は難しい…」と諦めるのではなく、こうした状況をもとに自社に必要なスキルや採用条件を具体化することが、解決への第一歩と言えるでしょう。
「エンジニア不足は嘘」と言われる理由と実態
「エンジニア不足は嘘」と言われる背景には、IT人材不足に関するデータの見方が大きく影響しています。
例えば、先ほどご紹介した経済産業省のデータでは、2030年の需給ギャップは最大約79万人と試算していますが、こちらはあくまでも需要や生産性を前提としての数値であり、「現在79万人が不足している」という意味ではありません。データを見る際は将来予測と現在の状況を別として考えることが大切で、数値の背景を確認しこれらの情報を採用戦略として活用しましょう。
なお、AIやデータ活用を担う人材には、技術だけでなく業務への理解も欠かせません。そのため、現場部門と採用部門が連携し、必要なスキルを整理することが重要です。
また、AIの普及により一部の業務は効率化や自動化が加速しており、DX（デジタルトランスフォーメーション）やICT（情報通信技術）の活用が増加し、AIやデータ活用といったスキルを持つ人材への需要が高まっています。
実際に、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）のレポートでもDXを推進する人材不足が課題として示されているのです。
つまり、「エンジニア不足は嘘」なのではなく、「業界や職種、必要なスキルによって状況は異なる」と把握することが重要なのです。決して、約79万人という数値だけで判断せず、最新のレポートや事例を正確に見極めましょう。
エンジニア不足が特に深刻な業界・職種
エンジニア不足はIT業界だけの問題ではなく、製造業・金融業・流通業などあらゆる業界で深刻な状態です。特に、DX・IoT（モノのインターネット）・AI・クラウドなどの分野では、開発に必要なスキルを持つ人材の希少性が高まっています。
出典元：プレス発表「日本・米国・ドイツ企業のDX推進状況を調査した「DX動向2025」を公開」
なお、IPAの最新レポートでも、日本企業の8割以上がDX推進するための人材が「不足」と回答しており、人材確保がDX推進の大きな課題となっています。
実際に求人サイト内で検索してみると、求められるスキルの傾向を把握しやすくなりますので、採用市場と自社の状況を比較し必要な人材像を具体化しましょう。現在の市場ではソフトウェア開発やクラウド関連の職種に対するニーズが高まっていることから、求人倍率も高い水準になりやすい傾向があります。
ソフトウェアエンジニア
ソフトウェアエンジニアは、システム開発やWebサービスなどを支える職種です。
昨今は製造業でもデジタル化が進むばかりで、業務システムやIoT関連の開発など、求められる働き方やスキルは複雑化しています。
企業側が採用時に重視する条件として、プログラマー（PG）としての実務経験に加え、セキュリティやクラウドなどのスキルを求めるケースも少なくありません。そのため、「求めるスキルを3つほどに絞る」「求人サイトやエージェントから市場のニーズを確認する」などをして、採用条件を具体化することが重要です。
なお、採用条件を作成する際は、必須スキルと歓迎スキルを分けるのがコツです。プロジェクトを率いるプロジェクトマネージャー（PM）など、役割ごとに要件を整理することで、応募者とのミスマッチも防ぎやすくなります。
クラウドエンジニア
クラウドエンジニアは、クラウド環境の設計・構築・運用などを担う職種です。
クラウドの普及に伴い、システム開発や既存環境からの移行を支える人材のニーズが拡大しています。
特に、クラウド環境ではセキュリティやネットワークといった高度な知識も必要になるため、経験やスキルを持っている人材は希少です。そのため、担当してもらう業務内容や種類を整理し、設計・構築・運用のどこを扱う人材が必要なのかを明確にする必要があります。
また、働き方の柔軟性も求職者にとってはメリットになり得ます。給与だけでなく、リモートワークやフレックスといった柔軟な労働環境、キャリアパスの整備など、働く環境の魅力を高めることが、求職者から“選ばれる企業”になるための重要ポイントと言えるでしょう。
データサイエンティスト／AIエンジニア
AIやデータ活用を推進する企業が増えていることもあり、データサイエンティストやAIエンジニアの需要も高まっています。
必要なスキルはデータ分析や機械学習だけではありません。AIの活用に加え、情報セキュリティやサイバー攻撃への対策など、幅広い知識が求められます。2019年以降の技術革新を含め生成AIの分野は進化が速いため、資格やスキルだけで判断せず、実際に携わったプロジェクトや、情報セキュリティへの対応も非常に重要です。
このように、「エンジニア不足」と言っても、業界や職種によって状況は異なります。そのため、求人サイトや市場データなども確認し、「自社にとって本当に必要な人材はどんな人なのか？」を具体化することが、課題解決への第一歩になるでしょう。
エンジニア不足が起こる4つの理由とは？
前項では、エンジニア不足の現状や背景について解説しました。エンジニア不足が深刻化している理由には、IT市場の拡大、労働人口の減少など、いくつもの理由があります。
ここでは、主な理由としてあげられる4つをご紹介します。
理由1．IT市場の拡大に対して人材の確保が追いついていない
一つ目の理由は、IT市場の拡大に対して人材確保が追いついていないことにあります。
IT市場はクラウド・AI・IoTなどの普及により拡大し続けていますが、その一方で、それを支えるエンジニアの確保が難しい状況です。特に、システム開発やインフラ構築など幅広い分野で人材を必要とする企業が増えており、求人に対して十分な人材を確保できていないケースも少なくありません。
理由2．DX推進によって企業のIT人材需要が高まっている
二つ目の理由は、DX推進によって企業のIT人材需要が高まっている点です。
業務のデジタル化、データ活用、AI導入などを進める企業が増える一方、それらを企画・開発・運用できるIT人材が少なく、需要に対して供給が追いついていません。
さらに、既存システム・レガシーシステムの刷新やセキュリティ対策など新たな業務も加わっており、DXを進めたい企業ほど、必要なスキルを持っている人材の確保が難しい構造になってしまっているのです。
理由3．少子高齢化によって働き手そのものが減少している
三つ目の理由として、少子高齢化による労働人口の減少もあげられます。
IT業界に限った話ではありませんが、働き手自体が少なくなっている中で企業間での人材の争奪戦が激しくなっています。特に、専門性や経験が求められるエンジニアは候補者の母数が限られているため、採用活動を続けても人材確保が難しくなっている例もあるのです。
加えて、採用から育成までに時間を要するため、必要な時期に人材を確保できないというケースも起こり得ます。
理由4．エンジニアの職種・仕事内容が多様化している
職種や仕事内容が多様化しているのも理由の一つとしてあげられます。
- Webエンジニア
- インフラエンジニア
- クラウドエンジニア
- データサイエンティスト
- AIエンジニア
など
エンジニアと言っても上記のようにさまざまな職種があり、必要なスキルや知識も異なることから、「エンジニアなら誰でもOK」といった採用が難しいのが実情です。
さらに、企業側が求める人物像を明確にできていないと、採用後のミスマッチや育成の遅れにもつながってしまいます。
エンジニア不足が企業に与える3つの影響とは？
ここまでは、エンジニア不足が起こっている理由をお伝えしました。
エンジニア不足は、採用担当者が人材を確保しにくくなるだけでなく、開発・DX・事業計画など、企業全体に大きな影響を与える可能性があります。人手不足を放置すると、仕事の遅れや残業の増加、最悪の場合は離職など、さまざまな問題が発生しかねません。
ここでは、エンジニア不足が企業に与える主な影響をご紹介します。
影響1．開発やDXなどのプロジェクトが遅延する
一つ目は、開発やDXなどのプロジェクトの遅延です。
エンジニア不足によって人員が限られると、システム開発やDXなどのプロジェクトが計画通りに進みにくくなります。さらに、一人あたりの仕事量が大きくなることで、納期の遅延や残業の増加にもつながりかねません。
また、既存システムの保守・運用に人員を取られることで、新しい機能の開発などの施策に十分な人材を配置できないケースもあります。こうした遅れが発生すると、予定していたビジネスの成長計画にも影響を及ぼしかねません。
影響2．事業機会の損失によって競争力が低下する可能性がある
二つ目は、事業機会の損失による競争力低下の可能性です。
エンジニア不足が続くと、企業が新しいサービスや機能を開発したくても、人材が足りずに実行できない場合があります。
例えば、顧客ニーズにあわせたシステム開発や新たなデジタルサービスへの対応が遅れた場合、他社や競合に先を越されてしまう可能性があります。
特に、海外企業を含めた競争が激しくなる中、ITを活用した事業の成長機会が限られることは経営にとって大きな影響を及ぼすでしょう。実際の市場調査や競合企業の動向と比べ、自社の開発体制や人材状況を確認することも重要です。
影響3．採用コストや人件費が増加する
三つ目は、採用コストや人件費の増加です。
エンジニア不足が深刻になるほど、企業間の採用競争は激しくなり、エンジニアを確保するための採用コストが大きくなる傾向があります。採用媒体への掲載費用、人材紹介会社への手数料などに加え、より良い条件を提示するために人件費が増加するケースも少なくありません。
また、人手不足によって既存社員の残業が増えることで、残業代などの人件費も発生します。採用活動が長期化しても人材を確保できなければ、採用担当者の業務負担も大きくなってしまうのです。
企業がエンジニア不足を解決するための対策＆ポイント
前項では、エンジニア不足によって企業に与える影響を3つご紹介しました。
エンジニア不足を解消するには、従来の採用手法だけに頼るのではなく、自社の状況にあわせて複数の対策を組み合わせることが、採用活動で成功するための鍵です。
ここでは、企業が取り組むべき5つの対策と、それぞれにおけるポイントをご紹介します。
対策1．採用ターゲットを広げて人材の確保を目指す
まずは、経験や年齢などの条件を必要以上に限定せず、採用ターゲットを広げることです。
例えば、実務経験が浅い人材や異業種からの転職者、ブランクのある求職者なども対象に加えることで、これまでに出会えなかった人材を獲得できる可能性があります。
また、正社員だけでなく、フリーランスや副業人材なども含めて検討することで、自社に必要なスキルを持つ人材へのアプローチを増やせます。自社の業務に「本当に必要なスキル・経験は何か？」を整理し、採用条件を見直しましょう。
ポイントはこの3つ
- 必要なスキル・経験を明確にする
必須条件と歓迎条件を分け、採用ターゲットを必要以上に狭めない。 - 多様な採用チャネルを活用する
求人媒体だけでなく、転職エージェントやダイレクトリクルーティングなど複数の方法を検討する。 - 採用プロセスを短縮する
選考に時間がかかると他社に獲得されてしまうリスクが発生するため、応募から選考までの流れを見直し、選考のスピードアップを図る。
対策2．未経験者を採用して社内で育成する
即戦力となるエンジニアの獲得が難しい場合は、未経験者や若手を採用し社内育成する方法もあります。
ITに関する基礎知識やプログラミングなどを研修で習得してもらい、現場でOJTを実施することで、必要なコアスキルを高められるでしょう。
また、リスキリング（新しい知識やスキルを学び直すこと）の仕組みを整えることで、既存社員のスキルアップにもつながります。育成には一定の時間や投資が必要ですが、長期的な人材確保を考える上では有効な手段と言えます。
ポイントはこの3つ
- 社内研修プログラムを充実させる
IT基礎から最先端のIT技術、実務に必要な知識まで、段階的に勉強や学習できる体制を整える。 - 社内メンター制度を導入する
経験豊富な社員が新人をサポートする体制を整え、疑問や不安を解消しやすくする。 - 外部セミナーへの参加を推奨する
社内だけでは習得しにくい先端技術や専門知識を学ぶ機会を提供し、継続的なスキルアップを支援する。
対策3．外国籍エンジニアなど採用対象を広げる
海外人材を含めて採用対象を広げるのも有効な対策です。外国籍エンジニアは、ITスキルや専門知識を持つ人材を獲得する選択肢の一つと言えます。
ただし、言語や文化の違い、在留資格、業務上のコミュニケーションなどへの対応も必要になります。
そのため、採用するだけではなく、入社後に安心して働ける環境やサポート体制を整えることが重要です。社内ルールや情報セキュリティなども含めて教育し、多様な人材が活躍できる組織作りを進めましょう。
ポイントはこの3つ
- 待遇や働く環境を見直す
給与・福利厚生などの待遇に加え、外国人エンジニアが働きやすい環境を整える。 - 教育・サポートを整える
業務知識だけでなく、社内ルールや情報セキュリティについても学べる機会を設ける。 - 教育機関との連携を強化する
国内外の大学や専門学校と連携し、将来のエンジニア候補となる人材とのつながりを図る。
対策4．リファラル採用やダイレクトリクルーティングを活用する
求人を掲載して応募を待つだけではなく、企業側（自社）から求職者へアプローチする採用方法も活用しましょう。
リファラル採用（社員から知人や友人を紹介してもらう採用）では、社員のつながりを活用して人材を探せます。また、ダイレクトリクルーティングでは、求職者の経験やスキルを確認した上で、自社が求める経験やスキルを持つ人材へ直接アプローチできます。
現在の採用市場ではエンジニアの採用競争が激しいため、複数の採用チャネルを使い分け、求職者との接点を増やすことがポイントです。
ポイントはこの3つ
- 自社の魅力を明確にする
開発環境・キャリア・スキルアップ支援など、他社と比べた自社の特徴を整理する。 - 採用チャネルを複数検討する
求人媒体だけでなく、リファラル採用・ダイレクトリクルーティングなどを組み合わせる。 - 採用活動の効果を調査・改善する
応募数や採用率などの効果や結果を確認し、どの方法が自社の人材獲得につながっているかを分析する。
対策5．人材派遣や人材紹介など外部サービスを活用する
自社だけでエンジニアを確保するのが難しい場合は、外部の人材サービスを活用するのも有効です。
人材派遣では必要な期間や業務にあわせて人材を確保でき、人材紹介では自社の求人条件に合う人材を紹介してもらうことが可能です。
採用活動に時間がかかる場合や、新規プロジェクトに必要な人材を早急に確保したい場合などは、アウトソーシング（外部へ依頼や委託）も含めて検討すると良いでしょう。
ポイントはこの3つ
- 複数のサービスを比較する
人材派遣や人材紹介など、それぞれの特徴や費用、対応範囲などを比較し検討する。 - 外部人材と社内の連携体制を整える
外部人材に任せきりにせず、既存社員と情報共有できる体制を作り、業務やノウハウのつながりを維持する。 - 政府の支援策を活用する
人材育成やリスキリングなどに関する支援制度も確認し、自社で利用できる制度を検討する。
ご紹介したように、エンジニア不足の解消には一つの方法に頼るのではなく、自社の採用状況や経営方針、現場のニーズにあわせて複数の対策を組み合わせることが大切です。
まずは、「どのスキルを持つ人材が必要なのか」「現在の採用活動においてどこに課題があるのか」を整理し、優先順位をつけて改善していくことをおすすめします。
採用・育成・外部人材サービス・働く環境の改善を一体的に進めることで、人材の獲得だけでなく、社員の定着や企業の成長にもつなげられるでしょう。
エンジニア不足に関するよくある質問
ここまでは企業が取り組むべき対策とポイントを解説しました。
最後は、エンジニア不足に関するよくある質問をご紹介します。似たような疑問を抱かれている採用担当者さまはぜひ参考にしていただき、採用活動に役立つ手法を見つけてください。
エンジニア不足は今後も続いていくのでしょうか？
今後も続いていくかどうかは、IT市場の需要と人材の供給によって変化します。
経済産業省の試算では2030年のIT人材需給ギャップは最大で約79万人とされていて、2025年・2026年もIT企業に限らずDXやAIの導入が進んでおり、IT人材の確保が大きな課題として存在しています。
そのため、将来にわたってエンジニア不足が続く可能性を考え、企業は市場や業界の動向、IT教育機関から輩出される人材を把握することが重要です。採用だけでなく、社内育成や外部人材サービスなども含め、長期的な人材確保を続けることで、採用遅延などのリスクを抑えやすくなります。
エンジニア不足が特に深刻な職種は何ですか？
エンジニア不足が特に深刻な職種としてあげられるのが、プログラマーやデータサイエンティストです。
その背景には、DX推進によるデジタル技術の活用拡大や、業務・プロジェクトの複雑化があります。
プログラマーやデータサイエンティストは、専門スキルを磨きながら幅広い業界で活躍できる職種です。一方で、企業側は必要な人材を確保しにくいといった課題があります。
そのため、採用活動においては仕事内容・キャリアパス・日々の働き方を具体的に示し、職種の魅力を伝えることが重要です。さらには、フリーランスや外部人材サービスの活用、未経験者のプログラミング研修なども検討すると良いでしょう。
企業がIT人材を確保するには何から始めれば良いですか？
企業がまず始めることは、求める人材像や職種、必要なスキルを明確にし、社員にとって魅力的な職場環境を整えることです。
特に、給与水準の見直しや福利厚生の整備だけでなく、リモートワークやフレックスタイム制など柔軟な働き方を導入することで、求職者に“選ばれる企業”に近づきます。
さらに、入社後の研修や資格取得支援など、スキルアップの機会を用意することも大切です。ただし、事業規模や採用体制によって最適な方法は異なるため、自社の課題にあわせて施策を選ぶようにしましょう。
未経験エンジニアの採用は人材不足の対策になりますか？
未経験エンジニアの採用は、即戦力人材の確保が難しい企業にとっては人材不足を解消する一つの策になります。
長期的に見て、自社に合った人材を育成できる点においてもメリットと言えます。
育成には時間や投資が必要なため、教育を担当する社員の業務負担が増える可能性もありますが、長期的に専門職を育成し成長につなげることはとても大切です。入社後にプログラミングや一般的なITの基礎知識を習得できる教育体制を整え、社内で計画的に育成することが重要です。
競合との採用競争が激しい場合は、魅力的な職場環境や柔軟な働き方を整え、教育と採用の両方からポテンシャルのある人材を確保することがポイントになります。今後の人材需要を見据え、未経験者を受け入れ、安定して育てる仕組みを整えましょう。
エンジニア不足の現状と解決するための対策＆ポイントまとめ
今回は、近年問題になっているエンジニア不足について、現状や実態、エンジニア不足が起こる4つの理由や企業に与える影響を解説しました。
エンジニア不足への対応は、採用だけでなく育成や定着までを含めた、「総合的な戦略が必要不可欠であること」がご理解いただけたと思います。
エンジニア不足は、IT市場の拡大やDX推進、少子高齢化、求められるスキルの高度化など、さまざまな要因によって起きています。エンジニア不足を放置すると、開発プロジェクトの遅延や事業機会の損失、採用コストの増加など、企業経営にも大きな影響を及ぼしかねません。
重要なのは、自社の採用状況や必要なスキル、事業計画にあわせて常に必要な対策を考え、組み合わせることです。
まずは、現在の課題を整理し、できることから一つずつ取り組みましょう。人材の確保だけでなく、育成や定着まで見据えて採用・人事の仕組みを整えることが、将来的なエンジニア不足の解消にもつながるでしょう。
この記事が、採用課題に頭を悩ませている担当者さまの、背中を押す一役になれば嬉しいです。
ITに関するお悩みを、キャルが幅広くサポートします！
キャルはお客さまのニーズや課題解決に対し、柔軟にお応えできるのが強みです。
- 人材派遣を利用したいが予算を抑えて人材を確保したい
- 大規模プロジェクト推進のため、大人数を派遣してほしい
- 1週間だけの短期プロジェクトをお任せしたい
- 自社にない技術力を補いたい
- ITに関することをまとめて相談したい
などなど、当社では多くの企業さまのお悩みを解決してきました。
ご提案できる要員も常時100名程度と人材力には自信があり、課題解決に最適な人材を最短翌日にアサインすることも可能です。
人材獲得競争が激化している昨今、変化するニーズに柔軟にお応えし、IT人材の確保から開発まで、お気軽にご相談ください。
キャル株式会社は、すべての企業さまの事業推進を幅広く支援して参ります。
＼ITに関することでお困りならご相談ください／
キャルのサービスを見る
